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2023/11/10
ECサイト
年々拡大傾向だった通販事業の市場規模は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巣ごもり需要を受けてさらに拡大しました。
現在もその勢いは衰えることなく、令和3年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は、20.7兆円（前年19.3兆円、前々年19.4兆円、前年比7.35%増）に拡大しています。（※1）
そこで今回は、EC（eコマース・電子商取引）を行うWebサイト、ECサイトの基礎知識をご紹介。
WEBサイトに通販機能も付けたい、とお考えの方はぜひご一読ください。
※１ 経済産業省 電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました
目次
本来ECサイトとは、EC（電子商取引）を行うサイト全般を指す言葉なのですが、現在は特にインターネット通販サイトを指す場合がほとんどです。よって、この記事でもECサイト＝ネット通販サイトとして言及していきます。
ECサイトには、ひとつのドメインの中にさまざまな通販ショップが出店している「モール型サイト」と、自社のドメインを保有し、そこで自社商品を扱う「自社ECサイト」があります。
モール型サイトで有名どころといえば、アマゾンや楽天、ZOZOTOWNなど。
自社ECサイトなら、ビックカメラやユニクロ、イオンネットスーパーなど、自社ブランド商品を展開している会社があげられますね。
ECサイト作成の際大事なことは、完成後の運営方法を考えること。
顧客とよりよい電子商取引を続けるため、魅力的な商品づくりはもちろん、サイトの使いやすさ、手厚いカスタマーサポートなどさまざまなことを考える必要があります。
ECサイトの業務は大きく「フロントエンド業務」と「バックエンド業務」に分けることができます。
フロントエンドとバックエンドという言葉は、Webサイトなどの制作現場で使用される言葉です。
フロントエンドがサイトのページや画像といった「ユーザーが直接目にする領域」であるのに対し、バックエンドはサイトのサーバーなど「ユーザーが直接目にしない領域」のことを指します。
ECサイトのフロント業務とはお客様が直接関わる部分のことで、主に商品開発やマーケティング業務がこれにあたります。
当然のことながら、商品が無ければECサイトは成り立ちません。
既存の自社商品はもちろん、ニーズに合わせてオンライン限定商品などの企画を行う必要も出てくるでしょう。
またここで大事なのが、ECサイトのターゲット層と、店舗で購入してくれる顧客層が異なる可能性があるということ。
魅力的な商品を開発したとしても、ECサイトの利用層がほしがるものでなければ意味がありません。
そのためにも重要なのがWEBマーケティングです。
どのようなニーズがあるか分析したうえで、Web上でのより効率的な広告の提案をしたり、よりユーザーのニーズにあった商品企画を行うのがWebマーケティングです。
SNSの活用はもちろん、Web上でのCMやランディングページの作成、さらにはSEO対策など、幅広いスキルが必要とされる業務です。
もちろんご自身で勉強されるのも大事ですが、必要に応じてコンサルタントなどのプロの手を借りるのも一つの手段でしょう。
そしてWEBマーケティング同様重要なのが、ECサイト作成・管理です。
ただサイトに商品をアップし、更新するだけの業務ではありません。
webサイトがよりユーザーに訴求するかどうかのUI（ユーザー・インターフェース）の知識がとても重要になる業務です。
例え商品が魅力的であっても、使いにくいWEBサイトであれば使用率が下がり、結果購買にはつながりません。
ユーザーの使いやすさや買いたいと思わせるアピール方法など、よりUIが優れているECサイトこそ求められていると言えるでしょう。
ここまでフロントエンド業務をお伝えしてきましたが、ここからはバックエンド業務、つまりユーザーには直接関わらない裏方業務となります。
商品情報登録は商品名や価格などの基本情報と、商品の詳細情報をECサイトに登録します。
商品の詳細情報というと地味に思えますが、これが一つ間違うだけで大きなクレームにつながるほか、双方の不利益になりかねませんので、チェックの方法や登録方法などはサイト作成時に気をつけるポイントのひとつです。
昨今は受注・在庫管理ソフトが普及しており、それらを活用したオートメーション化が進んでいます。もちろん予算次第では人の手で受発注作業を行い、確認メールの送信を行っている企業もありますので、会社の規模によってどのような手段を導入するか考えましょう。
ただ前述したように、商品に関する誤送などはまず大きなクレームにつながりやすいケースです。そのリスクも考慮したうえで、手段は選択しましょう。
発注書に従い商品をピッキング、梱包し、発送する業務です。主に企業の所有している倉庫などでの勤務となります。ピッキングとは商品を倉庫の保管場所から探し当てることで、ミスが起きやすい場面でもあります。
昨今は確認するための在庫管理ソフトも普及していますので、サイト連携しやすいものを導入するのも有効な手段でしょう。
お客様からの数々の問い合わせに対応するのも、ECサイト運営において重要な業務のひとつです。
最近は電話ではなく、チャットやメール対応なども主流になってきていますし、AIなどのチャットボットもあります。こちらも会社規模などを考えて、よりよいものを選択しましょう。
今後も拡大していくとみられている通販事業。ECサイトは会社の発展を考える上で有効な手段の一つと言える一方、開発費に見合う成果を出すためには専門的な知識やしっかりとマーケティングを踏まえた上で作成する必要があります。
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