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【経営者・個人事業主必見!】何が違う?どっちがいいの?ホームページとポータルサイトの特徴

某感染症による自粛ムードも次第に収束し始め、これから改めて事業に力を入れていこうと思っていらっしゃる経営者の方たちも多いと思います。
新規の顧客や取引先の開拓、屋号の周知など、事業を拡大するための広告活動を行う上で、インターネットは、もはや現代にはなくてはならないものです。
しかし、ご自身のお仕事においてどのアプローチがより効果的に顧客の心を掴むのか、その多様な選択肢を前に二の足を踏んでいる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
- オフィシャルHP
- ランディングページ
- SNS
- バナー広告
- ポータルサイト
筆者が数秒で考えただけでも、これくらいあります。
実際、どの媒体がどのような特徴があり、どんな業種に向いているのか、正しく把握できていますか?
今回は数あるネット広告媒体の中でも、「自社ホームページ」と「ポータルサイト」にスポットを当て、その特徴や違いについてご紹介します。
「物言わぬ営業マン」自社ホームページの特徴や性質について
独自にドメイン(○○.comのようなページのURL)を取得して作成する自社HPは、その性質から「物言わぬ営業マン」とも呼ばれています。
人間の営業マンと比較して、眠ることも何かを食べることもありません。無論、喋ることもありません。24時間365日、インターネット上であなたの事業について営業している存在。それが自社ホームページです。
昨今ではプログラムの知識がなくても作成できるツールや、無料で作成することができるサービスなども提供されています。
仕事の合間を縫ってご自身で作成するか、更新の手間やデザイン性などを加味して作成業者にお願いするか、検討の余地があるところです。
自社HPには、他媒体等と比較した際に以下のような特徴が挙げられます。
▼メリット
- 営業マンを雇用する人件費と比べて、ランニングコストを抑えられる
- 融資審査などの与信で、プラスに働きやすい
- カート機能を付けた場合、通販サイトなどに収める手数料がかからない
- フォーマットがないため、デザインなども自由に決めることができる
- 屋号名を覚えてもらいやすい
- 価格競争に揉まれにくい
- ニッチな業種の場合、閲覧数が伸びやすい
▼デメリット
- いちから作成する場合、相応の知識が必要
- 検索で上位に行くためには時間やコストがかかる
- 競合が多い業種の場合、ページアクセスしてもらいにくい
現在業種や今後の展望を踏まえて、自社HPに力を入れるかどうか検討してみてはいかがでしょうか。
「巨大な受け皿」ポータルサイトに掲載するメリットやデメリット
ポータルサイトのポータル(Portal)とは「玄関」や「入口」という意味があります。
ユーザーがインターネットを利用する際、最初に開くことを想定して作られています。
昨今では、ポータルサイトと言えば、「業種や地域に関する事柄など、規則性のある情報がまとめられているサイト」として認識されています。
飲食や旅行、美容関連、不動産などは、まず会社やお店のHPよりもポータルサイトから見るという方も多いのではないでしょうか。
企業の母数が多かったり、競合他社が多数いたりする場合は、ポータルサイトの方が見てもらいやすい傾向があります。そのため、潜在的な顧客を拾いあげる大きな受け皿として機能します。
ポータルサイトは、下記のような特徴があります。
▼メリット
- プランが複数あり、事業の大きさによってランニングコストを調節できる
- メジャーな業種の場合、お店のことを知ってもらえる機会が増える
- 掲載するサイトによっては、予約システムや無料電話などのサービスが受けられる
- 大手のポータルサイトは検索に強く、上位に表示される
▼デメリット
- 掲載方法がテンプレートのため、自社独自の色が出にくい
- 単純な価格で比較されやすい
- 屋号名は覚えてもらいにくい
- リピーターの獲得は不得手
多くの人に見てもらえる反面やはり価格競争に揉まれやすく、個人として認識してもらいにくいのがネックになります。
まとめ

これらのことを踏まえて、ポイントを下記にまとめます。
- どのような形であれ、事業の宣伝をするのにインターネットは今の時代外せない
- 競合他社が多い業種はポータルサイト、少ない業種は自社HPに注力すべき
- 自社HPはリピーターがつきやすい反面、検索対策などのハードルが高く閲覧数の確保が大変
- ポータルサイトは間口が広いが、他と比べられやすくリピーターがつきにくい
理想を述べるのであれば、まずはポータルサイトに掲載をして潜在顧客にアプローチをしつつ、自社HPに誘導して囲い込みを行うのが良いと思います。
今回ご紹介した方法以外にも、インターネットでの宣伝活動にはさまざまな手法があります。
ご自身の企業をしっかりと分析した上で、今後の対策を立てていきましょう。